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電動バイクの市場規模が世界的に拡大｜世界の現状と課題を解説
Wednesday, 19 February 2025
今回は「乗り物の脱炭素への取り組み」をテーマに、世界で電動バイクの市場が拡大している理由や、電動バイクにおける世界の現状と課題を解説します。
電動バイクの定義と主な種類
電動バイクはバッテリーの電力でモーターを回転させ、走行する二輪車です。従来のエンジンバイクと同様に、運転免許が必要になります。排気量で区分けされるのではなく、定格出力によって分類されるのが特徴です。
まずは普通運転免許、または原付免許で乗れる電動バイクの主な種類を見ていきましょう。
＜スクータータイプ＞
もともとスクーターは前方に踏み台があり、車輪の直径が22インチ以下の二輪自動車を指していましたが、現在は車輪が大きいものも含まれます。配達業務として最も使われているモデルで、積載力があるのも特徴です。座って腰をかける姿勢なので楽に操縦できます。
（参考:https://www.freemile.jp/blog/electric-bike/#index_id9）
＜自転車としても使えるペダル付きタイプ＞
ペダル付きで自転車としても使える電動バイクです。バッテリー切れのときには自転車に切り替えられるのが特徴。ナンバーを覆い、電源が入らない制御機能もあって合法的に乗れるのも安心です。自転車モードにすれば駐輪場に停めることもでき、通勤や通学にも向いています。
（参考:https://glafit.com/products/gfr/gfr-02/）
＜折りたたみタイプ＞
コンパクトに折りたためるタイプで、トランクや荷室に乗せられる電動バイクです。持ち運びができるため、旅行先やアウトドアでも活用できます。また、折りたたんで玄関に収納することもできるため、防犯対策になるのも良い点です。
世界で電動バイクの市場が拡大している理由
電動バイクの市場が世界的に拡大している理由には、脱炭素化に向けた環境対策や経済的メリット、技術革新や政策支援など、多方面にわたる要因が関係しています。
電動バイクは走行中にCO2や排気ガスを排出しないため環境に優しく、温暖化防止や大気汚染対策に寄与します。中国やインドなど大気汚染が深刻な地域では、特に需要が高まっています。また、電動バイクはガソリンがいらず、電気代のみで比較的安く抑えられます。
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さらにエンジンがないため、オイル交換や複雑なパーツの修理が不要で、メンテナンスコストも低いのが特徴です。
技術革新や政府の政策支援による補助金制度、税制優遇措置などの影響も市場拡大の理由となっています。
世界の国別による電動バイクの現状と課題
電動バイクの市場規模は国や地域によって差がありますが、日常の移動手段として二輪車を活用するアジアを中心に、市場が拡大しています。
ここでは、電動バイクの主要国である「中国・インド・インドネシア」の現状と課題を見ていきましょう。
＜中国＞
生活の足として、また仕事の道具として二輪車を活用する人が多い中国では、電動バイクの普及が著しく、2023年時点で総保有数は3.4億台にのぼりました。これは電気自動車の30倍にあたるといいます。
最も普及しているのはペダルの付いたタイプで、日本と異なり免許証不要とされています。また、価格は日本円で約4～6万円と安価で購入しやすく、充電インフラが拡大した点も、普及が進んだ理由のひとつです。
加えて、ガソリンによる大気汚染や、エンジンバイクのナンバープレートの発行制限などの規制も影響しているといいます。
一方で品質問題や交通事故も多発しており、機能の安全性や緩和規制が求められています。
(参考: https://xtech.nikkei.com/dm/article/COLUMN/20130423/278441/?P=3)
＜インド＞
二輪車大国インドにおける電動バイクの普及率は、2024年2月時点で二輪車全体の約5.7％となっています。シェアは決して大きくないものの、2020年以降の4年間で約30倍の販売台数を記録しており電動バイクの需要は拡大中です。
2023年の販売台数は、前年よりも30％以上増加の約90万台でした。インドで需要が拡大する背景には、大気汚染対策やエネルギー安全保障に向けた電動化の推進や、電動バイク購入時の補助金制度など、政策支援が要因になっています。
また、原油価格の高騰によるガソリン代の上昇で、電動バイクに切り替える人が増えている傾向です。さらにインド政府は電動バイクの部品輸入を低減するため、国産化促進策や投資優遇策に取り組み、国産メーカーの成長を期待しています。
その一方で、バッテリーの発火事故などが発生しており、安全性の向上が求められるほか、貧弱な充電インフラも課題となっています。
＜インドネシア＞
インドネシアでは2023年の4月から電動バイク購入者を対象とした補助金制度を導入し、電動バイクの普及に力を注いでいます。
エンジンバイクの市場が600万台を超えるインドネシアでは、電動バイクの市場はまだ0.5％であるものの、30社以上の二輪車メーカーが参集しており、生産能力は100万台に達しているといいます。
また、インドネシアでは現地のバイクメーカーの製品が大半を占めている状況です。航続距離の短さやバッテリーの価格が高いといった課題がありますが、スワップ式のバッテリーサービスを増やし、需要に応えていくとしています。
インドネシア政府は2035年までに電動バイクの生産比率を30％の390万台に設定し、さらなる普及拡大を目指しています。
電動バイクの市場規模は世界的に拡大
電動バイクは、二輪車を生活の足としている中国やインド、インドネシアなどアジアを中心に市場が拡大しています。
充電インフラやバッテリーの安全性向上などの課題はありますが、各国が改善策に取り組むことで二輪車の電動化はさらに加速していくことでしょう。移動の脱炭素化が当たり前になる日も近いかもしれません。
